経済学研究科・経済学部について
特徴

強力な教授陣と活発な研究・教育活動

第二は、前にも述べましたように、高い研究・教育の水準を維持するために、優秀な人材を教員スタッフに登用する努力を続けてきたことです。日本の大学人事はとかく閉鎖的だといわれがちですが、本研究科にはその弊はまったくありません。業績を第一にし、自由と進取の精神をもち、研究と教育に情熱をかたむける人々を学閥にとらわれずひろく採用するという方針を貫いてきたからです。教員中に占める自大学出身者の割合は、大阪大学経済学研究科は29%でした(自己点検・評価報告書 2003.4 〜2006.3による)。

このような人材の登用方針は、バラエティに富む教員間でのほどよい緊張関係と研究上の相互刺激を醸成し、活発な研究・教育活動を結果としてもたらしています。例えば図1は、経済学の理論・政策分野での最も有力な学会である「日本経済学会」年次大会において、2002年から2011年にわたる10年間で報告者、座長、討論者の在籍大学(当時)を示したものです。

また、同様に「日本経済学会」の機関誌であるJapanese Economic Reviewは、厳格なレフェリー制度を有し、同誌に掲載される論文・覚書は、世界的レベルの学術業績とみなされています。図2は1992年〜2011年の20年間において、同誌に採用された論文・覚書の執筆者(教員と大学院生)の所属大学を表したものです。

大阪大学が経済学系教員のポストが比較的少ない大学であることを同時に考慮すれば、これらのデータは、大阪大学に所属する個々の教員の活発な研究活動と顕著な業績の一端を物語るものに他なりません。