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研究の成果

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研究活動の成果は、様々な専門分野の学会誌・ジャーナルへの掲載、出版などを通して公開しています。また、大阪大学経済学会は、学会誌として『大阪大学経済学』の編集を行い、経済学・経営学を広範囲に網羅したバランスのとれた発行しています。さらに、ディスカッション・ペーパーを随時発行し、最先端の研究フロンティア領域の研究成果を発表しています。

日本最大の経済学会である日本経済学会年次大会において、2004年から2013年にわたる10年間で報告者、討論者、座長を大学ごとに集計すれば、大阪大学は、討論者数、座長数、総合計の各基準で2位となっています。討論者および座長については、学会のプログラム委員会が依頼するのに対し、報告者は自分で報告希望を申請すれば原則的には誰でも報告することができます。その意味では、討論者や座長の方がより的確な学界活動指標といえます。

一方、日本経済学会の機関誌であるJapanese Economic Reviewは、厳格なレフェリー制度を有し、同誌に掲載される論文は世界的レベルの学術業績とみなされています。1994年-2013年の20年間において、同誌に採用された論文・覚書を執筆者(教員と大学院生)の所属大学ごとに集計すれば80年代においても90年代においても、大阪大学は他大学を圧倒しています。

大阪大学経済学研究科の経済学系教員数は、研究者集団として理論・政策系とよばれるが、研究科教員の半分程度であり、されを考慮すれば、これらのデータは、大阪大学に所属する個々の教員の活発な研究活動と顕著な業績の一端を物語っているといえるでしょう。

本研究科・学部は、これまで文化勲章もしくは文化功労者の顕彰を受けた高田保馬・安井琢磨・宮本又次・森嶋通夫をはじめ、各分野の学術賞を受けた研究者を多数輩出してきました。

現在在籍している教員についてみれば、6名の教員が日経経済図書文化賞を、2名がサントリー学芸賞を、2名が中小企業研究奨励賞をそれぞれ受賞しています。さらに、大平正芳賞、沖永労働関係図書賞、NIRA東畑記念賞、組織学会賞、経営史学会賞、日本会計研究学会賞などの各賞をも受賞しています。