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本研究科の特徴

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体系的教育と少人数教育

本研究科の教育上の最も大きな特徴として、日本の大学院としては珍しく、体系的なコース・カリキュラムを組んでいることがあげられます。

経済学専攻は経済学コース、応用経済コース、経済制度・事例分析コースの3つのコースからなっています。経済学専攻経済学コースでは、ミクロ経済、マクロ経済、経済学史、経済発展、経済史、経営史、公共経済、金融、国際経済、労働経済、計量経済などの最先端の研究成果をもとに、研究者養成および高度専門的職業人養成のための教育を行っています。経済学専攻応用経済コースでは、政策担当機関やシンクタンクなどでエコノミストとして活躍する人材等、高度専門的職業人の養成を主たる目的とし、財政、金融、公共経済、国際経済、労働経済、環境経済、計量経済などの最先端の研究成果をもとに、経済社会を分析する能力を培うための教育を行っています。経済制度・事例分析コースでは、高度専門的職業人の中でも、とりわけ、経済史・経営史アプローチに基づく資料調査やケーススタディ、国際比較の手法に加え、理論的・統計的アプローチによる綿密な制度観察スキルを身につけ、世界経済の制度的発展や現状分析に手腕を発揮する人材を育成するための教育を行っています。

経営学系専攻は経営研究コースおよびビジネスコースの2つのコースからなり、経営組織、経営戦略、技術経営(MOT)、マーケティング、オペレーションズ・リサーチ、経営科学、統計学・実証分析、データマイニング、金融工学、ファイナンス、アカウンティングおよびアジア・マネジメントなどの研究分野につき、最先端の研究成果をもとに、研究者の養成とともに、企業の企画・調査部門などで活躍する高度専門的職業人の養成のための教育を行っています。

講義に加え、それぞれの分野において、セミナーも頻繁に開かれています。セミナーでは本研究科の教員、大学院生に加え、第一線で活躍する学内外の研究者による研究発表が行われます。さらに、教育・研究の面で協力関係にある大阪大学社会経済研究所で定期的に開かれるセミナーに出席し、内外の研究者による先端的な研究に触れることもできます。すべての学生に指導教員が割り当てられ、学業一般にわたる相談から論文指導にいたるまで個人指導が行われます。また、大学院生専用の研究室やセミナー室などが多く設けられています。このことは、勉学・研究のうえで施設が整っているという意味ばかりでなく、院生相互間でのフランクな討論を通して、相互に啓発される場が提供されているという意味でも極めて重要です。修士論文や博士論文を作成するうえで貴重な発想なり閃きのヒントは、院生同士での自由な議論から得られることも少なくありません。また、この間に培われた信頼と友情は、将来の進路がたとえ異なったとしても、決して失われることはないでしょう。


講義に加え、それぞれの分野において、セミナーも頻繁に開かれています。セミナーでは本研究科の教員、大学院生に加え、第一線で活躍する内外の研究者による研究発表が行われます。さらに、社会経済研究所で定期的に開かれるセミナーに出席し、内外の研究者による先端的な研究に触れることができます。いずれの専攻・コースにおいても、すべての学生に指導教員が割り当てられ、学業一般にわたる相談から論文指導にいたるまで個人指導が行われます。指導教員が学問的水準を満たしていると判断した場合、大学院生は自分の書いた論文を大学の紀要である『大阪大学経済学』に掲載することができます。また、指導教員による研究指導以外にも、講義や研究会を通して、多くの教員を個人的に知り、公式、非公式な形できめ細かな指導を受けることができます。また大学院生専用の研究室やセミナー室などが多く設けられています。このことは、勉学・研究のうえで施設が整っているという意味ばかりでなく、院生相互間でのフランクな討論を通して、相互に啓発される場が提供されているという意味でも極めて重要です。修士論文や博士論文を作成するうえで貴重な発想なり閃きのヒントは、院生同士での自由な議論から得られることも少なくありません。また、この間に培われた信頼と友情は、将来の進路がたとえ異なったとしても、決して失われることはないでしょう。

大学院生の多様性と質

本研究科は、これまで、多くの大学から(一般院生)、多様な国から(外国人院生)、多様な機関・民間会社から(社会人院生)、優秀な大学院生を受け入れてきました。

一般院生の過去数年間の出身校を見てみますと、本学に加えて、京都大、神戸大、筑波大、東京大、東北大、名古屋大、一橋大、広島大、北海道大、横浜国立大、首都大学東京、名古屋市立大、青山学院大、関西大、関西学院大、京都産業大、慶応大、国際基督教大、中央大、同志社大、立命館大、早稲田大など全国の主要大学が網羅されています。

留学生については、中国、韓国、モンゴル、タイ、ベトナム、台湾、カンボジア、インドネシア、オーストラリア、マレーシアなどの諸外国の留学生が在籍しています。2011年10月現在で、大学院に在籍する留学生数は78名であり、全大学院生の約25%を占めます。

社会人のための大学院教育については、本研究科経営学系専攻において、1984年度より「社会人教育のための経営学専攻・前期課程」コース(昼間)を設け、大学卒業後数年の実務経験をもつ社会人に積極的に門戸を開いてきました。しかし、不透明な時代における社会人教育・生涯教育の重要性は高まるばかりであり、同時に実務界の強い要請もあることから、社会人教育の一層の拡大・充実を目的として、2002年度から社会人を主たる対象とする政策・ビジネス専攻を設置し、2005年度に政策専攻に改組して、社会人の受け入れをさらに積極化しています。

このように本研究科においては、一般・外国人留学生・社会人といった多様なバックグラウンドをもつ院生が、共に学び、相互に啓発し合う機会が提供されており、このことが本研究科での経験を一層有意義なものにします。

また、切瑳琢磨を経た本研究科の修了生は、学界においても高く評価され、国内外の大学、研究機関において活躍しています。2007年以降の後期課程修了者は、大阪大学、一橋大学、神戸大学、名古屋大学、九州大学、岡山大学、信州大学、千葉大学などの国内主要大学に加えて、家計経済研究所、国立社会保障・人口問題研究所、日本経済研究センターなどの研究機関において、第一線の研究者として活躍しています。

研究環境